さて、ネットショップを始めようと考え始めた方によく質問されることがあります。それは、ネットショップを手に入れるにはどのくらいのお金がかかりますか？という質問です。
また、同じようにホームページを持ちたいのですが、どれくらい費用がかかりますか？と聞かれることもありますが、基本的に同じような答えしか言えません。
安くも出来るし、高くも出来ますよ
ホームページやネットショップの構築費用について
意地悪で答えているわけではないのですが、「安くできます！」とか「100万円はかかります！」とか、簡単には言えないのです。それは、何故かというと基本的にオーダーメイドだからです。
オーダーメイドのサービスに統一の価格はない
冷静に考えていただければ分かるかと思うのですが、オーダーメイドのサービスや商品に関して、価格を固定することはできないですよね？ホームページ作成やネットショップ構築はオーダーメイド以外の何物でもないサービスです。
逆にホームページ作成が「5万円ポッキリ！」（表現が昭和だな。www）みたいな表示をされているところは、オーダーメイドではなく、いくつかの中から選んで作成というよりも、入れ替えるだけのデザインのホームページになります。オーダーメイドで作ってもらえると思ったらいけません。
もちろん、定型のテンプレートで良い場合は、それで良いのでしょうが、そのホームページで売り上げをしっかりと上げたいなどと考えた場合、その根幹を安く抑えてお金を稼ぐことが出来るでしょうか？少し考えてみれば分かるはずです。
投資金額として考える
では、どのようにしてホームページやネットショップの構築費を想定すれば良いのかというと、実にシンプルでホームページやネットショップ作成に幾ら投資できるかという考え方です。
考えてみれば当たり前なのですが、ビジネスなので、何かを作って売り上げを上げようとする場合は、それは投資となるはずです。新商品の開発ももちろんのこと、新商品を仕入れる場合でも仕入れコストは投資としての側面が大きいはずです。
ただ、注意しないといけないのが商品仕入れのような投資とはちょっと異なって、ホームページやネットショップで商売を広げていこうと思った場合、継続してアップデート（更新）していく必要があります。また、多くの見込み客に知ってもらうためにマーケティングとして費用もかかります。サーバーなどの運営保守もかかります。それなどを想定して投資金額を考えるのです。
構築費用 ＋ 広告費用 ＋ 運営保守費用
ネットショップであれば少なくとも2年は運営することを想定して動くべきで、売上も楽天的な目標と現実的な目標を考えた上で投資金額として予算化すべきです。個人的に営業目標は作っても良いと思うのですが、現実的ではない数字にしてしまったために最終的にサービスが劣化するような事態は避けた方がいいので、その辺りも予算化する時には注意が必要です。
その為に、費用を小分けしてざっくりとした業界的な費用感を手に入れておく必要はあると思いますが、単純にホームページの作成がいくらでできるということは言えないはずです。何ページ必要なのか、写真撮影は必要なのかなど、状況によって異なるはずです。
弊社のサービスの一環として、ビジネスコンサルタントのような形でホームページやネットショップ運営のお手伝いをすることも可能です。実際に、現在行なっているサイト様も複数あります。こちらも費用は完全に別途相談となりまして、サブスク型開発的な契約やレベニューシェアでの契約の対応も行なっておりますので、もしご興味があればご相談頂ければと思います。
※ただし、内容によっては契約をお断りする場合もございますので、その点はご了承ください。
ホームページやネットショップの作成なら SoftStepsStudio へ
そんなこんなで一応弊社のサービスも紹介しておかないといけないなと思いまして、サイトの構築サービスは以下のサービスで行なっております。こちらの費用も目安となる金額は書いておりますが、基本的に「〜」となってしまいます。その理由はこちらに書かせていただいた通りです。
ただ、まずは始めたいという方もいらっしゃると思いますので、その方向けの価格帯も作っておりますので、是非検討の一つに入れてもらえたらと思います。
ホームページ制作でのリース契約はほぼ詐欺
あと、ちょっと費用とは別ですが、ホームページ制作費用をリース契約にするような業種がありますが、そういう所はほぼ詐欺的なビジネス手法だと思って良いと思います。あまり詳しく書いちゃうと営業妨害だと言われかねないので、ざっくりと書きますが、そもそもリースの定義とも合わない案件を税金対策のために強引にリース型にした上で、そもそもホームページは会社やサービスの顔になる部分なのに、リースなので所有権は購入者にはありませんので。これ大事ですよ。
リースとは、借りているような状態なので、所有権は購入者（厳密にはサービスを受けている人）にはありません。なので、購入したことになっていませんので。仕組みの時点で問題があることを認識すべきなんです。
10年ぐらい前に絶滅したと思っていたのですが、最近でも被害に遭っている会社を地方で再び聞くようになったので、注意喚起も兼ねて掲載させていただきます。
